ROSHN社、Alteryxの活用により
国民の住宅所有率の向上に寄与

壮大なプロジェクトの担い手として

ROSHN Group社は、サウジアラビアで最も信頼を置かれている複合不動産開発会社です。同社は、サウジアラビア王国の公共投資基金（PIF）が100％出資するギガプロジェクトとして、2030年までに国内の住宅所有率を70％に引き上げるという国家目標の達成において重要な役割を担っています。

この壮大な目標は、経済の多様化と国民の生活の質の向上を目指す「Vision 2030」の一環として掲げられたものであり、その実現に向けては、多数の建設会社や設計会社と協力しながら、膨大な量のデータをさまざまなソースから収集・管理することが不可欠です。

データセットが多岐にわたり、大規模であることに加え、多数のデータ処理とレポート作成のニーズに応じる必要があったため、同社はデータの収集と分析プロセスを自動化し、分散していたデータ環境を統合し、一元管理型のデータパイプラインを構築する方法を模索していました。

ROSHN社のエンタープライズプロジェクト管理オフィスのアソシエイトディレクターであるAdnan Amro氏は、大量のデータを管理・分析する際の課題について次のように述べています。「データ量は増え続ける一方で、単に規模が大きくなるだけではなく、新たなプロジェクトを立ち上げるたびに、より多くのスタッフが関わるようにもなります。こうした状況では、データベースを集約させ、組織全体で一元的にデータを管理できる環境を確立させることが非常に重要です」。

Amro氏とそのアナリストチームは、企業全体のデータ管理に加え、財務、人事、営業、マーケティングといった部門のデータも管理しています。膨大な量のデータと、レポート作成のニーズの増加により、手作業によるデータ収集と分析では対応が難しくなり、新たなソリューションを検討し始めました。

「膨大なデータを抱え、多くのレポート作成への要求に応えなければならない中、Alteryxとのパートナーシップは、データドリブンな組織への変革を進めるうえで極めて重要な役割を果たしています」と、ROSHN社のエンタープライズプロジェクト管理オフィスのマネージャーであるAbdulrahman Alharbi氏は語ります。

Alteryxで、多様なデータの全体像を把握

現在、チームはAlteryxを使って複数のデータソースから収集したデータを整備・変換し、オンプレミスのSQLサーバーに保存しています。これにより、データが一元管理され、アクセスしやすくなり、作業時間の大幅な削減が実現しました。

Alteryxの直感的なワークフロー作成機能により、チームは繰り返し発生する手作業のプロセスを大幅に削減できました。誰にとっても使いやすいローコードソリューションを活用することで、アナリストは簡単にワークフローを作成し、必要なデータを迅速に提供できるようになりました。レポートの更新はオンデマンド、または設定したスケジュールに沿って行え、業務の自動化を進めるためのマクロも短時間で作成できます。

「データワークフローが完成しテストを終えたら、それをスケジュール設定することで、Alteryxプラットフォームが常に最新データを反映し、必要なタイミングで取得できるようにしてくれます」と、ROSHN社のエンタープライズプロジェクト管理オフィスのオフィサーであるLamyaa Alyousef氏。「ダッシュボードやレポートを更新するだけで済むので、毎回ゼロから作業をやり直す必要がなくなりました」。

リアルタイムのデータインサイトを全社規模で活用

Alteryxを活用して生成されたレポートは、ROSHN社全体で活用され、意思決定や予測分析の精度向上に役立てられています。Amro氏によると、同社の約1,000名の従業員のうち、経営陣を含む約半数がAlteryxを活用したダッシュボードや部門横断的なレポートを日常的に利用しているそうです。

「Alteryxとのパートナーシップは、データドリブンな組織への変革を進めるうえで極めて重要な役割を果たしています。データの抽出・準備プロセスを自動化したことで大幅な時間短縮が実現し、市場トレンドの特定、投資判断の強化、業務効率の向上、そして地域を代表する不動産開発企業としての地位の確立につながりました」と、Amro氏。

さらに、チームは今後、AlteryxのAIおよび機械学習（ML）機能の活用も進める予定です。現在、過去のデータを基に機械学習モデルをテストしており、今後は予測分析を強化するためにさらなる高度化を目指しています。

データを活用した意思決定を可能にする環境を整備することは、ROSHN社におけるデータ分析の活用基盤を固め、サウジアラビアの未来を築くという使命を遂行するうえで、重要な取り組みのひとつとなっています。